2025年12月19日(金)

　投資信託最新情報

日興アセットマネジメント、新商品「Jキャップ日本株ファンド」の運用を開始

TOP
>
新商品・新サービス
>
日興アセットマネジメント、新商品「Jキャップ日本株ファンド」の運用を開始

国内投信最新新着30件

資産運用応援キャンペーンを実施ーウェルスナビ

「iFreeNEXT FANG+インデックス」、純資産総額1兆円突破

不動産オーナー向けセミナー「賃貸経営の最新トレンド！利回りアップのための「決まる部屋作り」のマル秘テクニック大公開！」12/13(土)オンライン開催

12/13開催｜老人ホーム×不動産投資で、少子高齢化社会が味方になるシニア市場に挑戦。攻めの新築アパート・守りの老人ホームのハイブリッド型資産形成。九州・福岡発、10年で家賃収入3億円を目指す投資戦略

【不動産のプロが警告する「絶対に買ってはいけない物件」の実態】半数以上が避ける「築15年以上で大規模修繕未実施」の物件、46.0%が、「管理組合の総会3年以上未開催」を危険視

「MATSUI Bank」、銀行口座数15万口座を突破～松井証券

【サービス名変更のお知らせ】SBI FXトレード、暗号資産CFDを名称変更し、『SBIビットコインFX』として、新たにスタート！

岡田結実＆藤江萌が、マヂカルラブリーとチャートを学ぶ！投資初心者のための『資産運用！学べる予備校』シーズン3開校

楽天証券、証券総合口座数1,300万口座を達成

11/15開催｜老人ホーム×不動産投資で、少子高齢化社会が味方になるシニア市場に挑戦。攻めの新築アパート・守りの老人ホームのハイブリッド型資産形成。九州・福岡発、10年で家賃収入3億円を目指す投資戦略

「憧れの別荘」が資産になる時代。マネーフォワードホーム主催フェアで、別荘所有の新常識を提案

日本初の個人投資家向け独立系リサーチサービス、コピー

貸付型クラウドファンディング「Funvest」、10/29より新ファンド「国際総合計画まちづくり支援ファンド2－1号」の募集開始

三菱UFJ eスマート証券が、人気のファンドで積立てようキャンペーン実施

オンラインで完結のiDeCoサービス開始～SBI証券

円安・物価上昇・NISA対象年齢引き下げ検討で高まる「子どもの金融教育」ニーズ。子育て世帯の98％が、必要性を実感。キッズ・マネー・スクール開催依頼は、昨年比150％に。

JCBとマネックス証券が提供するポイントで、1株から投資できる『タネカブ』で、ネットプロテクションズの取り扱いを開始

資産運用セットプランキャンペーン開催～岡三証券

松井証券が、宣伝会議賞に協賛して募集

キッザニア東京で、こども達が現役ファンドマネジャーと、投資信託の運用に挑戦！

岡田結実、藤江萌が、マヂカルラブリーと資産運用を考える！投資初心者のための『資産運用！学べる予備校』シーズン2、開校

ひふみ投信、基準価額8万円を突破

岡田結実、藤江萌が、マヂカルラブリーと資産運用を考える！投資初心者のための『資産運用！学べる予備校』シーズン2開校

マネックス証券、パスキー認証を導入

楽天証券が、NISAデビュー応援キャンペーンを実施

SBI証券、預り資産残高50兆円突破

「オルカンカフェ」、登録者1万人突破ー三菱UFJ

2024年度投資一任契約増加件数で、第1位を獲得～AI投資「ROBOPRO」

SMBC日興證券が、夏の積立増額キャンペーンを実施

オルタナティブ投資プラットフォーム「オルタナバンク」、『【元利金一括返済】初回投資家応援ファンドID871』を公開

日興アセットマネジメント、新商品「Jキャップ日本株ファンド」の運用を開始

　2014年1月8日 15:00　

値上がりが期待できる中小型株式に投資

日興アセットマネジメント株式会社は投資信託新商品「Jキャップ日本株ファンド」の運用を12月20日に開始した。わが国の金融商品取引所上場株式（これに準ずるものを含む）のなかで、値上がりが期待できる中小型株式を実質的な主要投資対象とした商品で、信託期間は2028年11月27日まで、信託金限度額は3,000億円、決算日は毎年11月25日（休業日の場合は翌営業日）となっている。

運用はファミリーファンド方式で実施され、マザーファンドである「日本中小型株式アクティブ・マザーファンド」を通して、投資対象である中小型株式に投資が行われる。

会社側への取材を重視した企業調査

投資対象銘柄の選定にあったては、まずわが国の金融商品取引所上場株式のなかから、買い付け時点の時価総額で5,000億円以下の企業の銘柄を抽出する。さらにそこから、企業調査に基づいて値上がりが期待される銘柄を厳選し、ポートフォリオを構築する。

企業調査は主に政治・経済情勢（内外景気や為替・金利・税制などの変化）、業界状況（産業構造の変化や技術革新など）、社会状況（社会慣習の移り変わりや消費者の嗜好の変化など）、個別企業の状況（業界内の位置づけ、コスト競争力、業務提携、戦略的投資、株主政策など）を考慮しつつ、経営陣との面談など、会社側への取材を重視して行われる。